去年2008年の7月に、BIGLOBE、MSN(R)、Yahoo! JAPAN、GyaO、VRIが策定したインターネット動画についての測定方法の統一というリリースで、このOTSという言葉が使われ始めました。

以下、そのニュースリリースからの引用です。

合意した測定基準は、動画コンテンツをユーザーがパソコン上で再生した状況を測るものであり、“より最終的なユーザーの視聴に近いところでの計測”によるOTSベース(Opportunity To See)での測定となっています。
この測定方式では、実際に動画コンテンツが再生されたことを示すビーコンを測定用サーバーにて計測する(ビーコンタグ方式)ため、ユーザーの動画コンテンツ接触回数、接触人数、接触時間といったデータを高い精度で取得することができます。

インターネットで動画コンテンツを視聴するユーザーが増えるなか、動画ビジネスはコンテンツの調達、権利処理、配信テクノロジー、再生画質のチェックなどビジネスとしての成熟度を増してきています。
今回の合意は、ユーザーの動画コンテンツ接触状況について統一測定基準のデータが提供されることにより、動画市場及び動画広告市場がより一層活性化される為の基盤となるものと考えています。

引用元：
BIGLOBE、MSN(R)、Yahoo! JAPAN、GyaO、VRI
インターネット動画コンテンツ接触状況の測定基準を統一
～動画市場及び動画広告市場の活性化の基盤に～

http://www.videoi.co.jp/release/20080731.html

Video Analytics - 動画からの離脱をタイムベースで確認する

このリリースによると、”実際に動画コンテンツが再生されたことを示すビーコンを測定用サーバーにて計測する(ビーコンタグ方式)ため、ユーザーの動画コンテンツ接触回数、接触人数、接触時間といったデータを高い精度で取得すること”がOTSベースであると定義付けられています。YouTube等で計測されている再生回数などは、サーバから動画データを取得し始めた段階で動画が見られたという定義がされているため、この接触機会型の計測とは異なるといえます。

また、現在利用されている動画解析ツールの多くもOTSベースではありません（当社調べ）。

Video Analyticsはこの上記の定義に基づき、実際にインターネット上の動画が再生された・一時停止された・停止された・動画を見ている途中でページを離れたという情報を取得しています。その実際のユーザーの行動を元に、再生回数・実際の再生率・離脱率などを計測しているため、より精度の高い閲覧状況情報を提供することができるようになっています。

また、右の図のように、実際の動画を見ながら、ユーザーがどこで動画を見るのをやめたか（離脱したか）を確認できる機能を利用することにより、動画の構成・見せ方やテロップの入れ方などを視覚的に確認しながら、動画の改修を行っていくことができます。

いわば、動画版SEOが実際のデータに基づき行えるツールといえます。

今後、インターネット上により多くの動画が閲覧され、ビジネスにも利用されるシーンが増えてくると考えられています。
その中で、OTSベースのツールの導入は、動画ビジネスを行っていくうえで、必須のツールとなってきます。

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